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vol.07 | 2016.11.17

2020東京五輪は関西でもビジネスチャンスとなるのか

講演レポート



KOBiz!セミナー第7弾は、2016、2020の東京五輪招致委員会のメンバーとして携わった経験を持つ大阪経済大学准教授の相原正道 氏をお招きして開催いたしました。
　　　
記憶にも新しい、リオデジャネイロ・オリンピック、パラリンピックの話題から昨今いろいろと取りざたされている東京五輪をめぐる内容まで、メディアの報道で目にすることのできた部分、逆に、目にできていない部分などをお話しいただきました。
　　
経済効果額が5.1兆円と言われる「2020」が単なるスポーツイベントではないという性質のものであることについても、過去の開催都市の事例などを引用して解説していただくなど、非常に多くの事例をご紹介いただきました。
　　
個人的に気になったキーワードを、五輪にちなみ5つだけ、羅列します。
・スポーツ振興法→スポーツ基本法
・開催１年ほど前から株価があがる
・オリンピックムーブメント教育（フェアプレイ・リスペクト）
・日本人の発想をやめる
・黒門市場（7,000倍の外国人観光客増）
　　
また、質疑応答でも、協賛企業以外の関与の仕方や、神戸の都市魅力を高める手法や、関西圏のインフラ整備に関連する内容など多岐にわたる内容に対応いただくなど、非常に濃い内容でした。
　
お忙しいところ、お話しいただきました相原さん、ご来場いただいた皆様ありがとうございました。



相原 正道大阪経済大学 准教授前 東京オリンピック・パラリンピック招致委員

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1996年IT系出版社編集部を経て、1998年より電通パブリックリレーションズ リサーチ＆プランニング部、ヘルスケア（厚生労働省 健康日本21プロジェクト推進）部、イベント部、メディア部、営業部などの各部署を歴任し、数多くの業界・業種をクライアントとして担当。2006年 3月、筑波大学大学院体育研究科修士課程 スポーツ健康システム・マネジメント専攻を終了し、6月より東京ヤクルトスワローズ「F（古田敦也選手兼任監督）-PROJECT」メンバーに。2007年11月より東京オリンピック・パラリンピック招致委員会事業部門マネージャーとして活躍。その後、東京都五輪招致推進部へ出向。2016と2020の2度招致活動を経験した日本唯一の研究者。行政、企業、メディア、大学から講演・執筆業績多数有。
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